Ｑ & Ａ

CQはCultural Intelligenceの略で、文化的背景や価値観が異なる人と関わる際に、状況を理解し、自分の考え方や行動を調整して、効果的に協働する力です。

語学力はコミュニケーションの手段です。CQは、相手の文化的背景を理解し、自分の思い込みに気付き、状況に合わせて接し方や行動を変える力です。語学力が高くても、CQが高いとは限りません。

性格そのものを分類する診断ではありません。異文化の中で、どのように関心を持ち、情報を理解し、考えを点検し、行動を調整しているかを確認します。

国民性を決め付けるものではありません。文化的傾向は参考にしますが、同じ国の人でも個人差や組織差があります。診断では、実際の職場での考え方や行動に注目します。

標準版では、主に以下の領域を測定します。

• 異文化に関わろうとする意欲
• 異文化に関する知識
• 自分の思い込みや判断を点検する力
• 状況に合わせて行動を調整する力

必要に応じて、異文化コミュニケーション、心理的安全性、上司への信頼、エンゲージメントなどを追加できます。

標準版は、おおむね10～15分程度を想定しています。追加設問の数によって変わります。

日本語、英語、中国語、タイ語などから開始し、必要に応じて対応言語を追加します。翻訳時には単なる直訳ではなく、設問の意味が各言語で同等になるよう確認します。

スマートフォン、タブレット、パソコンから回答できる設計を想定しています。顧客の利用環境に応じて事前確認を行います。

CQは単純な合否判定をするものではありません。総合点だけでなく、各領域のバランス、本人の役割、海外経験、所属組織の状況などを合わせて解釈します。

CQスコアは、人材の優劣を示すものではありません。求められる役割や置かれた環境によって、必要となるCQのレベルは異なります。

例えば、多様な文化や価値観を持つ人々との協働が求められる環境では、高いCQが強みになります。一方で、共通の価値観や専門性を持つメンバー同士で、スピードや精度が重視される環境では、別の能力がより重要になることもあります。

CQは「高いほど優れている」という指標ではなく、自分がどのような環境で力を発揮しやすいか、また今後どのような場面で成長の機会があるかを理解するための指標です。

CQは重要な参考情報になりますが、それだけで適性を判断することはできません。専門能力、語学力、健康状態、家族状況、本人の希望、赴任先の支援体制なども考慮する必要があります。

比較は可能ですが、回答傾向や言語、職位、経験なども関係しますので、一概に結果はわかりません。また、偏差値の差や点数の差をそのまま能力差とは判断しません。

データが十分に蓄積された領域では、業種、職位、海外経験などを考慮した参考比較を提供することができます。しかし、条件が大きく異なる企業との比較や、サンプル母数が少ない企業との比較を行うことは、あまりお勧めしていません。

CQは固定された性格ではありません。異文化経験、研修、振り返り、上司からの支援、実践を通して変化する可能性があります。一朝一夕に変わるものではありませんが、変化することもありますので、年に１回受けることができるようにしています。

標準的には、以下を含む個人レポートを提供します。

• 総合的な特徴
• 各領域のスコア
• ソーシャルスタイル
  
  （現在準備中：個人用有料版）
• 育成課題
• 日本での業務の向き不向き
• 業界の向き不向き
  
  （現在準備中：企業用）
• 同業他社との比較
• 部署ごとの傾向
• その他：ご要望に応じて分析します
  

導入目的と本人への説明内容によって異なります。組織診断では、原則として個人が特定されない集計結果を会社に提供します。個人育成で結果を共有する場合は、本人の同意と利用目的の明確化が必要です。

CQスコアだけを人事評価や昇進判断に使用することは推奨していません。利用する場合も、他の評価情報と組み合わせ、本人に目的を説明する必要があります。

標準的には、以下を提供します。

• 組織全体のCQ傾向
• 領域別の強みと課題
• 職位別、部門別、地域別の比較
• 日本人社員と現地社員の認識差
• 海外経験別の傾向
• 改善優先順位
• 推奨する研修・施策

個人が特定される可能性がある小規模グループは、原則として個別表示しません。最低集計人数を事前に設定します。

　（現在準備中）
可能です。個人が特定されないよう処理した上で、頻出テーマ、課題、改善要望などを整理します。多言語の自由記述には別途費用が発生する場合があります。

プライバシーポリシーのページに、保存環境、保存場所、アクセス権限、などを示します。必要に応じて顧客のセキュリティーチェックにも対応します。

通信の暗号化、アクセス権限管理、管理者認証、データの分離、ログ管理などを行います。具体的な仕様はプライバシーポリシーのページに示します。

顧客との契約および必要な同意に基づき、個人や企業が特定できないよう匿名化したデータのみを利用する場合があります。個を特定されない形での分析に使用されることがございます。

契約内容に基づき、保存期間終了後に削除または匿名化します。

測定そのものではなく、結果に基づく研修や行動改善によって、以下の効果が期待できます。

• 日本人管理職と現地社員の意思疎通改善
• 多国籍チームの協働改善
• 海外赴任者の適応支援
• 外国人社員の定着支援
• 会議や指示の分かりやすさ向上
• 文化的な誤解や対立の減少
• 本社と海外拠点の信頼関係向上

課題や実施内容によって異なります。研修直後には理解や意識の変化が見られますが、行動変容には通常数カ月の実践とフォローが必要です。

以下を組み合わせて確認します。

• 研修前後のCQスコア
• 行動計画の実施率
• 上司や部下による行動評価
• 会議やコミュニケーションの改善
• エンゲージメント
• 心理的安全性
• 離職意向
• 再測定結果

主に以下の研修を提供します。

• CQ基礎研修
• 海外赴任前研修
• 日本人管理職向け異文化マネジメント研修
• 現地管理職向けCQ研修
• 外国人社員を持つ上司向け研修
• 多国籍チームワークショップ
• 異文化コミュニケーション研修
• 本社と海外拠点の協働改善研修

オンライン、対面、または両方を組み合わせて実施できます。複数国を対象にする場合は、オンライン研修と現地ワークショップを組み合わせる方法が効果的です。

可能です。事前ヒアリング、自由記述、インタビューなどから実際の職場事例を整理し、ケース教材として使用できます。

個人向け診断は少人数でも可能です。組織分析を行う場合は、匿名性や分析の安定性を考慮し、一定人数以上を推奨します。

標準版であれば、契約後おおむね1～2カ月程度を想定します。多言語化、独自設問、システム連携がある場合は追加期間が必要です。

必要ありません。最初は海外赴任者、海外拠点管理職、外国人部下を持つ管理職などに限定して試験導入する方法があります。

可能ですが、結果を有効活用するため、少なくとも結果説明会や行動計画の作成を組み合わせることを推奨します。

可能です。CQとエンゲージメント、上司への信頼、心理的安全性などを組み合わせることで、異文化対応力が職場成果にどのように関係しているかを分析できます。