企業・団体向けサービス

国際的な視点から、組織の競争力を高める。

多様な人材の力を引き出し、文化の違いを組織の強みに変える。

CQ-Japanは、CQ(文化的知性)を中核とした人材・組織の分析と評価を通じて、国際的な環境に対応できる組織づくりを目指しています。

外国人材との協働、海外事業の展開、グローバル人材の育成など、企業が直面する課題は多様化しています。

日本で働く外国人は257万人を超え、外国人材の受け入れは多くの企業にとって身近な課題になっています(厚生労働省のデータ|nippon.com)。

私たちは、文化や価値観の違いを単なる課題として捉えるのではなく、組織の成長と競争力を高める可能性として捉えます。


CQ-Japanが目指す4つの法人向けサービス

   CQを基盤にしたグローバル人材育成と組織支援:法人向け4つのサービス

01|企業向けCQチェック・人材評価

人材の異文化対応力を可視化する。

CQのチェックを行います。

CQを中心とした分析・評価によって、社員一人ひとりの文化的知性や異文化環境への対応傾向を把握します。

本人の自己理解を促すとともに、グローバル人材育成や能力開発の方向性を検討するための情報を提供します。

主な活用領域:

  • グローバル人材の育成
  • 海外赴任・海外事業に向けた能力開発
  • 外国人材と協働する社員の育成
  • 管理職・リーダーの異文化対応力向上

02|組織CQ分析・組織診断

組織の強みと課題を明らかにする。

個人のCQ分析を組織単位で捉えることで、部署やチームごとの特徴を可視化し、組織全体の傾向を把握します。

多文化環境における組織課題を発見し、育成施策や組織改善の検討につなげます。

主な活用領域:

  • 部署・チームのCQ傾向分析
  • 組織の強み・課題の可視化
  • 多文化チームの協働力向上
  • 組織開発施策の検討

03|グローバル人材育成・CQ研修

国際的な環境で成果を生み出せる人材を育てる。

CQの分析結果を出発点に、異なる文化や価値観を理解し、柔軟に対応する力を高めるための人材育成を目指します。

知識の習得だけでなく、実際の職場での行動変容につながる研修や学習プログラムを構想しています。

主な活用領域:

  • 異文化コミュニケーション研修
  • グローバルリーダー育成
  • 海外赴任者向け研修
  • 外国人社員と日本人社員の相互理解促進

04|国際的人材適正評価支援

多様性を活かし、組織として成果を生み出す。

外国籍人材の採用・受け入れや、日本人社員の海外赴任においては、専門能力や語学力だけでなく、異なる文化や価値観への対応力も重要です。

CQ-Japanは、CQ(文化的知性)を中心とした分析・評価を通じて、国際的な環境で求められる適応力やコミュニケーション特性を可視化し、人材の適性把握や配置、育成方針の検討を支援することを目指します。

主な活用領域:

  • 外国籍人材の採用・受け入れ前の適性把握
  • 海外赴任予定者の異文化対応力の評価
  • 国際的な業務環境における人材配置の検討
  • 評価結果に基づく赴任前研修・受け入れ後の育成計画

CQを起点とした組織強化のアプローチ

CQ-Japanが目指すのは、単に人材を評価することではありません。

「測定・分析 → 課題の理解 → 人材育成・組織改善 → 効果検証」

この一連のプロセスを通じて、組織の継続的な成長を支えることです。

STEP 1|測定・分析

CQを中心に、人材や組織の特徴を可視化します。

STEP 2|課題の理解

分析結果から、組織の強みや改善すべき課題を把握します。

STEP 3|人材育成・組織改善

課題に応じた研修、能力開発、マネジメント改善などを検討します。

STEP 4|効果検証

継続的な測定と振り返りを通じて、施策の効果を確認します。


このような企業・団体を想定しています

  • 海外事業や海外拠点を展開している企業
  • 外国人材を採用・雇用している企業
  • グローバル人材の育成を進めたい企業
  • 多国籍チームのマネジメントに課題を感じている企業
  • 多様な価値観を活かした組織づくりを目指す企業
  • 国際的な人材育成に取り組む教育機関・団体

法人向けサービスの展開について

CQ-Japanの企業・団体向けサービスは、現在、今後の展開に向けた構想段階です。

現時点では、個人向けの無料CQチェックを提供しています。

今後は、CQチェックを基盤に、企業・団体向けの人材分析、組織診断、人材育成、組織開発へとサービスを拡充していくことを目指しています。

法人向けサービスに関するお問い合わせ

CQの法人活用や今後のサービス展開について、ご関心のある企業・団体の皆様からのお問い合わせを受け付けています。